職務適性の評価と就業上の措置・支援に関する意見を述べることは、産業医以外には担当し得ない固有の職務です。本書では、産業医がそのような職務を適切に果たすために必要なポイントを、具体例や様式例、関連する法令などとともに、わかりやすく丁寧に詳解しています。すべての産業医とその協業者に、実務でフル活用していただきたい、実践的な内容を備えた一冊です。

第１章は総論として、産業保健活動全体の中での就業措置・支援の位置づけや就業措置・支援の基本、留意事項、法的根拠について述べています。

第２章では、就業措置・支援を行う代表的な場面を取り上げ、それぞれの場面ごと具体的な解説を行っています。

特にこの改訂２版では、第２章の補強に力を入れました。まず、それまで補足的に取り上げていた「ストレスチェック制度における面接指導」について大幅に加筆し、１つの独立した場面として詳解しました。加えて、がん患者の就業支援に特化していた項目を、「治療と職業生活の両立支援」として、がんに限らないさまざまな疾患の治療と仕事の両立支援に対応できる内容としました。これは平成28年２月に厚生労働省から公表された「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」を踏まえつつも、独自の視点で解説したものです。また、これに合わせて第１章の総論でも、両立支援を行う際に必要となる「合理的配慮」という視点について新たに触れています。

多様な人たちの多様な働き方を支援するため、今後ますます重要度を増していくと思われる産業医の役割を、力強くサポートする一冊となることを期待しています。

はじめに

第１章　就業措置・支援総論

１　産業保健全体の中での就業措置・支援の位置づけ

（1）産業保健が取り扱う健康課題の存在場所の分類による位置づけ

（2）産業保健の基本戦略における位置づけ

（3）治療と職業生活の両立支援と合理的配慮

２　就業措置・支援の基本

（1）職務適性評価の機会

（2）就業措置・支援の基本的な流れ

（3）就業措置・支援が必要な状況

（4）治療と職業生活の両立支援と合理的配慮

３　留意事項

（1）労働者の健康状態と職務内容、作業環境の総合的評価

（2）健康リスクの過大評価、能力の過小評価の危険性

（3）就業措置・支援の実行可能性に対する考慮

（4）意見の文書化

（5）個人情報の適切な利用

４　法的根拠等

（1）安全配慮義務

（2）労働安全衛生規則第14条第１項における産業医の職務

（3）職務適性評価および就業措置・支援の機会別にみた法的根拠

（4）国際連合のWHO／ILO合同委員会が示す産業保健の目的

第２章　就業措置・支援各論

１　一般健康診断と事後措置

（1）一般健康診断実施後のフロー図

（2）一般健康診断と事後措置における産業医の役割

（3）結果の確認と仕分けの実際

（4）面接の実際

（5）事後措置の実際

（6）一般健康診断と事後措置に関する法令

２　長時間労働者の面接指導

（1）長時間労働者に対する面接指導のフロー図

（2）長時間労働者の面接指導における産業医の役割

（3）対象者の選定

（4）面接指導の実際

（5）就業上の措置に係る意見書の作成

（6）長時間労働による面接指導に関する法令

３　ストレスチェック制度における面接指導

（1）高ストレス者に対する面接指導のフロー図

（2）ストレスチェック制度の面接指導における産業医の役割

（3）事前準備

（4）面接指導対象者の選定

（5）面接指導の実際

（6）事業者への意見具申

（7）ストレスチェック制度における面接指導に関する法令および関連指針等

４　メンタルヘルス不調者の復職支援

（1）職場復帰支援のフロー図

（2）職場復帰支援における産業医の役割

（3）面接の実際（本人との面接）

（4）面接の実際（管理監督者、人事労務部門との面接）

（5）職場復帰支援プランの作成

（6）復職面接、復職可否の判断を行ううえで留意すべき事項

（7）メンタルヘルス不調者の復職支援に関する法令および関連指針等

５　母性健康管理措置

（1）母性健康管理のフロー図

（2）母性健康管理における産業医の役割

（3）面接の実際

（4）症状等別の措置

（5）母性健康管理に関する法令

６　治療と職業生活の両立支援

（1）治療と職業生活の両立支援のフロー図

（2）面接の実際

（3）啓発活動の重要性と産業医の役割

（4）症状等別の配慮

（5）疾病に罹患した労働者に関する法令・国際動向

（6）参考文献・資料

巻末資料

１　医師のための就業判定支援NAVI

２　過重労働対策ナビ

３　こころの耳

４　事業場におけるメンタルサポートページ

５　女性にやさしい職場づくりナビ

６　がんと就労

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